【第1特集】働く世代の健康管理と就業調整　プライマリ・ケア医が押さえておきたい診療と支援のポイント

先人とともにこれからの産業保健医学を考える

　産業医は1972年（昭和47年）労働安全衛生法で定義され，同法および労働安全衛生規則によって基本的な職務が定められている．しかし全労働者のうち56%（令和3年経済センサス調査）は産業医にアクセスが困難な状況にあり，そうした人々を対象として2014年に産業保健総合支援センターが各都道府県に設置されたが利用は限定的である．
　産業医の主な職務は予防医療や公衆衛生等の社会医学で，多くの労働者の健康保持増進に寄与してきた．一方，医師の職務は医師法に「医療及び保健指導を掌ることによつて公衆衛生の向上及び増進に寄与し，もつて国民の健康な生活を確保するもの」とあり，産業医と対比されてきた「臨床医」に関する明確な定めはないが，両者は教育環境等により分断され長らく相互理解が進まない状況があった．
　産業医が「プロ」として活躍するには，実践的な産業保健力として【5K：会話，規律，教育，科学，解決】を身に着ける重要性が指摘されている1）．
　プライマリ・ケア医（家庭医・総合診療医）の専門医研修プログラムには社会医学の要素も含まれ，所属組織の課題の抽出と改善に取り組む一連の鍛錬は実践的な産業保健力に通じるものがある．こうした親和性もあり，近年，臨床医か産業医かという二者択一ではなく双方向に心を開いているプライマリ・ケア医が増え，地域医療と職域連携のハードルが下がってきていると感じる．私は，そこに新しいチャンスが生まれ産業保健職にも医療機関にも，人手不足の企業にもよい循環が生まれることを期待している．
　今回の企画は，私たちの取り組みに理解を示し日頃からご支援ご協力いただいている方々，産業保健の先人として尊敬する方々に執筆をお願いした．ご快諾いただいたことに感謝申し上げる．また，こうした方々のおかげで本特集はプライマリ・ケア医のみならず，すでに企業で活躍されている若手産業医にも読んでいただきたい内容となったと考えている．

参考文献
1） 浜口伝博：企業に信頼される専門職はここが違う！ 産業精保健，25：1-11，2017．

[編集幹事]
安藤労働衛生コンサルタント事務所
東京大学医学系研究科 医学教育国際研究センター　安藤明美


【第2特集】月経痛・PMSを診よう

月経痛・PMSで困っている女性はたくさんいる

　日本人を対象としたアンケート調査では，月経痛や月経前症候群（premenstrual syndrome ：PMS）を自覚していても66〜81%の女性は産婦人科を受診できていないと報告されています1 , 2）．
　月経痛・PMSにより生活に支障をきたし，鎮痛薬などによるコントロールも不良で困っている女性はたくさんいるのに，産婦人科を受診できていないのが現状です．一方で，プライマリ・ケアの先生から「どんなときに産婦人科受診を推奨したらいいかわからない」という声も多く聞かれます．
　本特集では，月経困難症とPMSの治療となる低用量ピルや女性ホルモン製剤の効果や使い方，そして産婦人科へ紹介する目安を解説しました．本特集がプライマリ・ケア医と産婦人科医が連携する一助となり，少しでも月経痛・PMSで困っている女性を減らせることを願っています．

参考文献
1） 厚生労働省：令和5年度厚生労働科学研究費補助金 女性の健康の包括的支援政策研究事業．女性の健康課題に関する疫学研究 日本人女性の月経困難症・月経前症候群の罹患率と受診率と情報源に関するアンケート調査．2023．
2） 西岡笑子，他：働く女性の健康に関するWeb調査 ─ 女性特有症状とその対処およびがん検診受検状況 正規雇用と非正規雇用の比較．順天堂保健看護研究，12：12-23，2024．

[編集幹事]
淀川キリスト教病院 産婦人科　柴田綾子