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カテゴリー： 衛生・公衆衛生学
母子保健マニュアル
改訂8版
国立成育医療研究センター 理事長 五十嵐隆 編
恩賜財団母子愛育会 総合母子保健センター 所長 中林正雄 編
順天堂大学 特任教授／恩賜財団母子愛育会 愛育研究所 所長 竹田 省 編
定価
5,940円（本体 5,400円 ＋税10%）
- A4判 312頁
- 2023年3月 発行
- ISBN 978-4-525-18448-3
母子保健業務に関わるすべての人に
母子保健統計，法・制度の最新情報への更新はもとより，「貧困による格差社会問題」「産後うつ」「母性の愛着障害，育児の孤独化に伴う子ども虐待」など昨今の子どもを取り巻く課題も盛り込んだ．母子保健業務に関わるすべての人におすすめの一冊です．
- 序文
- 目次
序文
わが国の新生児死亡率は0.8，乳児死亡率は1.7，周産期死亡率は3.2（いずれも1,000人あたり）で，先進国の中でも低値を誇る．子どもが1歳まで健やかに成長するには，母子の栄養状態が良く，予防接種などの感染症対策が行われ，病気の時に適切な医療が受けられ，安全で健全な成育環境が整備されることなどが必要で，乳児死亡率はそれらを総合的に反映する．さらに，周産期死亡率の低さは，わが国の出産とその前後の管理が優れていることを示す．
世界保健機関は，身体的，心理的，社会的に良い状態を健康と定義した．2020年にUNICEF Innocentiは経済協力開発機構（OECD）に加盟38か国の子どもの身体的，心理的，社会的健康状態を評価し，順位付け結果を示した．わが国の子どもの身体的健康は第1位であったが，心理的健康は第37位であった．一方，産後うつなどのこころの問題をもつ母親も増加している．
わが国の新生児の出生時体重は1975年時に比べて低下したままで，低出生体重児の割合も高い．女性のやせ志向と出産年齢の高齢化が主な原因とされ，小児・青年からのプレコンセプションケアが必要とされる．出生時体重が少ない子どもほど，生活習慣病や中枢神経疾患を将来罹患しやすい．
医療の進歩に伴い，慢性的に身体・発達・行動・精神状態に障害をもち，医療や支援の必要な子どもや青年が増えている．また，医療的ケア児や人工呼吸器の必要な子どもが毎年増加している．
わが国では子どものための施策に対する公的支出が少なく，17歳以下の子どもの相対的貧困率が高い．貧困状態の子どもは社会的に排除され，子どもの心身の発達に悪影響を及ぼす．また，貧困は子ども虐待の一因となり，毎年増加している．さらに，出産や子育てに対する家族からの支援が以前より少なく，育児は孤独化し，スマホなどからの不適切な情報に惑わされる機会も増加している．産後ケアの充実や育児に対する社会的支援も求められる．
母子の健康に関わる様々な職種の方が協力して，母子保健を実践し，課題に対応することが必要である．「成育基本法」，「医療的ケア児及びその家族に対する支援に関する法律」，「子ども家庭庁」が今後のわが国の母子保健の向上と課題解決のための力となるであろう．
わが国の母子保健では，身体的な課題だけでなく，心理・社会的課題の占める割合が増加している．本書はわが国の母子保健の実態と成果を示すとともに，現代的な課題についても示した．本書がわが国の母子保健の理解を深め，課題解決のために資することを願う．
2023年1月
編者一同
世界保健機関は，身体的，心理的，社会的に良い状態を健康と定義した．2020年にUNICEF Innocentiは経済協力開発機構（OECD）に加盟38か国の子どもの身体的，心理的，社会的健康状態を評価し，順位付け結果を示した．わが国の子どもの身体的健康は第1位であったが，心理的健康は第37位であった．一方，産後うつなどのこころの問題をもつ母親も増加している．
わが国の新生児の出生時体重は1975年時に比べて低下したままで，低出生体重児の割合も高い．女性のやせ志向と出産年齢の高齢化が主な原因とされ，小児・青年からのプレコンセプションケアが必要とされる．出生時体重が少ない子どもほど，生活習慣病や中枢神経疾患を将来罹患しやすい．
医療の進歩に伴い，慢性的に身体・発達・行動・精神状態に障害をもち，医療や支援の必要な子どもや青年が増えている．また，医療的ケア児や人工呼吸器の必要な子どもが毎年増加している．
わが国では子どものための施策に対する公的支出が少なく，17歳以下の子どもの相対的貧困率が高い．貧困状態の子どもは社会的に排除され，子どもの心身の発達に悪影響を及ぼす．また，貧困は子ども虐待の一因となり，毎年増加している．さらに，出産や子育てに対する家族からの支援が以前より少なく，育児は孤独化し，スマホなどからの不適切な情報に惑わされる機会も増加している．産後ケアの充実や育児に対する社会的支援も求められる．
母子の健康に関わる様々な職種の方が協力して，母子保健を実践し，課題に対応することが必要である．「成育基本法」，「医療的ケア児及びその家族に対する支援に関する法律」，「子ども家庭庁」が今後のわが国の母子保健の向上と課題解決のための力となるであろう．
わが国の母子保健では，身体的な課題だけでなく，心理・社会的課題の占める割合が増加している．本書はわが国の母子保健の実態と成果を示すとともに，現代的な課題についても示した．本書がわが国の母子保健の理解を深め，課題解決のために資することを願う．
2023年1月
編者一同
目次
1章 母子保健概論
1-1．わが国の母子保健の目的と課題
1-2．わが国の母子保健の歴史
1-3．わが国の母子保健施策に関連する法律
1-4．成育基本法と成育医療等基本方針
1-5．国民運動計画「健やか親子21」
1-6．子どもの健康に影響を与える社会的要因
1-7．特別な健康ケアの必要な子ども・思春期の子どもの増加
1-8．子どもの人権
1-9．予防のための子どもの死亡検証Child Death Reviewの目的
1-10．小児慢性特定疾病対策
1-11．子育て世代包括支援センター
1-12．若年女性の健康課題
1-13．成人病胎児期発病説
2章 母子保健統計
2-1．出生に関する統計
2-2．人工妊娠中絶に関する統計
2-3．死産に関する統計
2-4．周産期死亡に関する統計
2-5．新生児死亡／乳児死亡に関する統計
2-6．児童の死亡に関する統計
2-7．若者の自殺に関する統計
2-8．妊産婦死亡に関する統計
2-9．少子高齢化
2-10．疫学調査
3章 母子保健事業・児童福祉事業
3-1．母子保健事業
3-2．児童福祉事業
4章 家族計画
4-1．家族計画の定義と関連概念の意義
4-2．なぜ家族計画が必要なのか
4-3．避妊法選択の理想的条件
4-4．家族計画指導の進め方（GATHER）
4-5．主な避妊法とその特徴
4-6．経口避妊薬oral contraceptive（OC）とその指導
4-7．母体保護法
5章 生殖医療
5-1．無月経
5-2．月経困難症
5-3．子宮筋腫・子宮内膜症
5-4．不妊症
5-5．不育症
5-6．プレコンセプションケア
5-7．不妊治療と就労支援
6章 周産期医療
6-1．母子保健 制度と環境
6-2．未受診妊婦の問題と対策
6-3．妊産婦の喫煙・飲酒・違法薬物
6-4．妊娠各時期の健康診査・保健指導
6-5．里帰り分娩とその指導
6-6．妊産褥婦の保健指導
6-7．妊産褥婦の精神保健
6-8．妊婦・授乳婦と薬
6-9．産科医療補償制度
6-10．妊産婦死亡原因と最近の動向
6-11．妊産褥婦の自殺
6-12．出生前検査・遺伝カウンセリング
6-13．母子感染
6-14．妊婦と呼吸器感染症・ワクチン
6-15．胎児異常
6-16．異常妊娠
6-17．妊娠糖尿病
6-18．妊娠高血圧症候群
6-19．合併症妊娠
6-20．異常分娩
6-21．無痛分娩
6-22．周産期医療システム
6-23．母体搬送，新生児搬送
6-24．オープン・セミオープンシステム
6-25．院内助産システム
6-26．育児支援システム
6-27．ボンディング障害と対策
7章 女性医学
7-1．女性のライフサイクル
7-2．女性のライフコース
7-3．セクシュアリティ・ウィメンズライツ
7-4．性別不合／性同一性障害（GID）
7-5．こころの健康（更年期）
7-6．更年期障害
7-7．骨粗鬆症
8章 胎児・新生児期の保健
8-1．わが国の出生時体重，低出生体重児の割合の経年的変化
8-2．在胎期間別出生時身体発育曲線基準値と出生後の成長
8-3．主な胎児異常：診断と対策
8-4．新生児の保健
8-5．新生児のチェックポイント
8-6．新生児の主な異常と管理
8-7．低出生体重児の管理
8-8．母子感染
8-9．新生児期の児童虐待
8-10．わが国の周産期医療対策
9章 乳幼児期の保健
9-1．乳幼児の特徴
9-2．乳幼児の発育・発達と評価
9-3．主な乳幼児発達評価検査
9-4．わが国の乳幼児健診：目的と体制
9-5．月齢別の健診のしかたと保健指導
9-6．発育性股間節形成不全（股関節脱臼）の診断と対応
9-7．簡便な検査機器を用いた乳幼児の眼科健診
9-8．育児相談のポイント
9-9．集団生活をする乳幼児への保健指導
9-10．乳幼児によくみられる症状とその対策
10章 学校保健
10-1．学校保健とは
10-2．学校保健行政
10-3．学校保健安全法
10-4．保健教育
10-5．保健管理
10-6．保健組織活動
10-7．学校安全
10-8．学校給食
10-9．養護教諭の役割
10-10．学校保健と母子保健
10-11．児童生徒期の健康状態
10-12．学校保健の課題
11章 思春期の保健
11-1．思春期とは
11-2．思春期の体の変化：第二次性徴
11-3．思春期発来の異常
11-4．思春期の心の変化
11-5．思春期の子どもたちへの対応
11-6．思春期の性の問題
11-7．思春期のさまざまな問題
12章 性教育
12-1．性教育の意義とその基本
12-2．各養育期における性教育の実際
12-3．外国における性教育の内容
12-4．性の問題とその対応
13章 子どもの精神保健
13-1．乳幼児期の精神保健
13-2．児童期・思春期の精神保健
13-3．家族関係と子どもの精神保健
13-4．児童虐待対策
14章 母子栄養
14-1．日本人の食事摂取基準2020年版
14-2．妊娠による母体の変化と胎児の成長に伴う食生活の留意点
14-3．妊娠期の栄養・食生活指導
14-4．妊娠期にみられる主なトラブルと食生活の留意点
14-5．母乳分泌と授乳期の食事，母乳育児支援
14-6．妊娠期・授乳期における嗜好品の影響
14-7．乳汁栄養
14-8．離乳の意義とその実践
14-9．幼児期の栄養・食生活
14-10．幼児期の間食
14-11．小児期の施設での食生活
14-12．学童期・思春期の栄養・食生活
14-13．学校給食
14-14．食物アレルギー
14-15．食生活に注意が必要な主な小児期の症状
14-16．食生活に注意が必要な主な小児期の疾病
14-17．食生活に注意が必要な主な障害児
14-18．食育
15章 母子歯科保健
15-1．妊婦・胎児の口腔疾患と口腔管理
15-2．口腔機能の発達
15-3．歯の発育・萌出とその異常
15-4．歯列・咬合の発育と異常
15-5．小児期のう蝕―疫学と原因
15-6．小児期のう蝕―健康診査と予防
15-7．小児期の歯周疾患
15-8．口腔軟組織の疾患と異常
15-9．小児期の歯の外傷
15-10．学校歯科保健
15-11．障害児の口腔保健
16章 予防接種
16-1．予防接種法
16-2．ワクチンの種類
16-3．現行の予防接種
16-4．予防接種の副反応および接種前後の注意
16-5．日本の定期／臨時予防接種スケジュール
16-6．予防接種予診票
16-7．予防接種を行ってはならない者（接種不適当者）
16-8．海外渡航時の予防接種
17章 事故防止と安全教育
17-1．事故・事件の現況
17-2．保育所・幼稚園・子ども園の安全
17-3．学校保健安全法と地域連携
17-4．幼稚園から高校の学校安全
17-5．安全管理と安全教育
17-6．幼児期：交通事故の特徴
17-7．児童期：誘拐・性被害・災害
17-8．インターネットおよびゲーム依存
17-9．青年期：SNSに起因する事件
17-10．障害のある子どもの安全教育
17-11．家庭の安全教育・安全対策 乳児と妊婦の防災
18章 障害のある子ども
18-1．発達障害の概念
18-2．自閉スペクトラム症，アスペルガー症候群
18-3．注意欠陥多動性障害，学習障害
18-4．言語発達遅滞
18-5．障害児への支援・施策
18-6．障害児の福祉施設
18-7．日本の障害児の教育
19章 マススクリーニング
19-1．新生児マススクリーニング
19-2．新生児胆道閉鎖症マススクリーニング
19-3．新生児聴覚スクリーニング
20章 小児期の疾病異常と対策
20-1．主な外表奇形
20-2．主な染色体異常症
20-3．主な先天代謝異常症
20-4．主な血液悪性腫瘍・固形腫瘍
20-5．主な血液疾患
20-6．主な先天性心疾患
20-7．主な内分泌疾患・糖尿病
20-8．主な骨・関節疾患
20-9．主な神経疾患
20-10．主な消化器疾患
20-11．主な腎尿路疾患
20-12．主なアレルギー疾患
20-13．主な先天性免疫不全症候群
20-14．主な感染症
20-15．主な皮膚疾患
1-1．わが国の母子保健の目的と課題
1-2．わが国の母子保健の歴史
1-3．わが国の母子保健施策に関連する法律
1-4．成育基本法と成育医療等基本方針
1-5．国民運動計画「健やか親子21」
1-6．子どもの健康に影響を与える社会的要因
1-7．特別な健康ケアの必要な子ども・思春期の子どもの増加
1-8．子どもの人権
1-9．予防のための子どもの死亡検証Child Death Reviewの目的
1-10．小児慢性特定疾病対策
1-11．子育て世代包括支援センター
1-12．若年女性の健康課題
1-13．成人病胎児期発病説
2章 母子保健統計
2-1．出生に関する統計
2-2．人工妊娠中絶に関する統計
2-3．死産に関する統計
2-4．周産期死亡に関する統計
2-5．新生児死亡／乳児死亡に関する統計
2-6．児童の死亡に関する統計
2-7．若者の自殺に関する統計
2-8．妊産婦死亡に関する統計
2-9．少子高齢化
2-10．疫学調査
3章 母子保健事業・児童福祉事業
3-1．母子保健事業
3-2．児童福祉事業
4章 家族計画
4-1．家族計画の定義と関連概念の意義
4-2．なぜ家族計画が必要なのか
4-3．避妊法選択の理想的条件
4-4．家族計画指導の進め方（GATHER）
4-5．主な避妊法とその特徴
4-6．経口避妊薬oral contraceptive（OC）とその指導
4-7．母体保護法
5章 生殖医療
5-1．無月経
5-2．月経困難症
5-3．子宮筋腫・子宮内膜症
5-4．不妊症
5-5．不育症
5-6．プレコンセプションケア
5-7．不妊治療と就労支援
6章 周産期医療
6-1．母子保健 制度と環境
6-2．未受診妊婦の問題と対策
6-3．妊産婦の喫煙・飲酒・違法薬物
6-4．妊娠各時期の健康診査・保健指導
6-5．里帰り分娩とその指導
6-6．妊産褥婦の保健指導
6-7．妊産褥婦の精神保健
6-8．妊婦・授乳婦と薬
6-9．産科医療補償制度
6-10．妊産婦死亡原因と最近の動向
6-11．妊産褥婦の自殺
6-12．出生前検査・遺伝カウンセリング
6-13．母子感染
6-14．妊婦と呼吸器感染症・ワクチン
6-15．胎児異常
6-16．異常妊娠
6-17．妊娠糖尿病
6-18．妊娠高血圧症候群
6-19．合併症妊娠
6-20．異常分娩
6-21．無痛分娩
6-22．周産期医療システム
6-23．母体搬送，新生児搬送
6-24．オープン・セミオープンシステム
6-25．院内助産システム
6-26．育児支援システム
6-27．ボンディング障害と対策
7章 女性医学
7-1．女性のライフサイクル
7-2．女性のライフコース
7-3．セクシュアリティ・ウィメンズライツ
7-4．性別不合／性同一性障害（GID）
7-5．こころの健康（更年期）
7-6．更年期障害
7-7．骨粗鬆症
8章 胎児・新生児期の保健
8-1．わが国の出生時体重，低出生体重児の割合の経年的変化
8-2．在胎期間別出生時身体発育曲線基準値と出生後の成長
8-3．主な胎児異常：診断と対策
8-4．新生児の保健
8-5．新生児のチェックポイント
8-6．新生児の主な異常と管理
8-7．低出生体重児の管理
8-8．母子感染
8-9．新生児期の児童虐待
8-10．わが国の周産期医療対策
9章 乳幼児期の保健
9-1．乳幼児の特徴
9-2．乳幼児の発育・発達と評価
9-3．主な乳幼児発達評価検査
9-4．わが国の乳幼児健診：目的と体制
9-5．月齢別の健診のしかたと保健指導
9-6．発育性股間節形成不全（股関節脱臼）の診断と対応
9-7．簡便な検査機器を用いた乳幼児の眼科健診
9-8．育児相談のポイント
9-9．集団生活をする乳幼児への保健指導
9-10．乳幼児によくみられる症状とその対策
10章 学校保健
10-1．学校保健とは
10-2．学校保健行政
10-3．学校保健安全法
10-4．保健教育
10-5．保健管理
10-6．保健組織活動
10-7．学校安全
10-8．学校給食
10-9．養護教諭の役割
10-10．学校保健と母子保健
10-11．児童生徒期の健康状態
10-12．学校保健の課題
11章 思春期の保健
11-1．思春期とは
11-2．思春期の体の変化：第二次性徴
11-3．思春期発来の異常
11-4．思春期の心の変化
11-5．思春期の子どもたちへの対応
11-6．思春期の性の問題
11-7．思春期のさまざまな問題
12章 性教育
12-1．性教育の意義とその基本
12-2．各養育期における性教育の実際
12-3．外国における性教育の内容
12-4．性の問題とその対応
13章 子どもの精神保健
13-1．乳幼児期の精神保健
13-2．児童期・思春期の精神保健
13-3．家族関係と子どもの精神保健
13-4．児童虐待対策
14章 母子栄養
14-1．日本人の食事摂取基準2020年版
14-2．妊娠による母体の変化と胎児の成長に伴う食生活の留意点
14-3．妊娠期の栄養・食生活指導
14-4．妊娠期にみられる主なトラブルと食生活の留意点
14-5．母乳分泌と授乳期の食事，母乳育児支援
14-6．妊娠期・授乳期における嗜好品の影響
14-7．乳汁栄養
14-8．離乳の意義とその実践
14-9．幼児期の栄養・食生活
14-10．幼児期の間食
14-11．小児期の施設での食生活
14-12．学童期・思春期の栄養・食生活
14-13．学校給食
14-14．食物アレルギー
14-15．食生活に注意が必要な主な小児期の症状
14-16．食生活に注意が必要な主な小児期の疾病
14-17．食生活に注意が必要な主な障害児
14-18．食育
15章 母子歯科保健
15-1．妊婦・胎児の口腔疾患と口腔管理
15-2．口腔機能の発達
15-3．歯の発育・萌出とその異常
15-4．歯列・咬合の発育と異常
15-5．小児期のう蝕―疫学と原因
15-6．小児期のう蝕―健康診査と予防
15-7．小児期の歯周疾患
15-8．口腔軟組織の疾患と異常
15-9．小児期の歯の外傷
15-10．学校歯科保健
15-11．障害児の口腔保健
16章 予防接種
16-1．予防接種法
16-2．ワクチンの種類
16-3．現行の予防接種
16-4．予防接種の副反応および接種前後の注意
16-5．日本の定期／臨時予防接種スケジュール
16-6．予防接種予診票
16-7．予防接種を行ってはならない者（接種不適当者）
16-8．海外渡航時の予防接種
17章 事故防止と安全教育
17-1．事故・事件の現況
17-2．保育所・幼稚園・子ども園の安全
17-3．学校保健安全法と地域連携
17-4．幼稚園から高校の学校安全
17-5．安全管理と安全教育
17-6．幼児期：交通事故の特徴
17-7．児童期：誘拐・性被害・災害
17-8．インターネットおよびゲーム依存
17-9．青年期：SNSに起因する事件
17-10．障害のある子どもの安全教育
17-11．家庭の安全教育・安全対策 乳児と妊婦の防災
18章 障害のある子ども
18-1．発達障害の概念
18-2．自閉スペクトラム症，アスペルガー症候群
18-3．注意欠陥多動性障害，学習障害
18-4．言語発達遅滞
18-5．障害児への支援・施策
18-6．障害児の福祉施設
18-7．日本の障害児の教育
19章 マススクリーニング
19-1．新生児マススクリーニング
19-2．新生児胆道閉鎖症マススクリーニング
19-3．新生児聴覚スクリーニング
20章 小児期の疾病異常と対策
20-1．主な外表奇形
20-2．主な染色体異常症
20-3．主な先天代謝異常症
20-4．主な血液悪性腫瘍・固形腫瘍
20-5．主な血液疾患
20-6．主な先天性心疾患
20-7．主な内分泌疾患・糖尿病
20-8．主な骨・関節疾患
20-9．主な神経疾患
20-10．主な消化器疾患
20-11．主な腎尿路疾患
20-12．主なアレルギー疾患
20-13．主な先天性免疫不全症候群
20-14．主な感染症
20-15．主な皮膚疾患
