書籍カテゴリー:衛生・公衆衛生学

産業保健マニュアル
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産業保健マニュアル

第8版

  • 産業医科大学産業生態科学研究所 教授 森 晃爾 総編集

定価:7,700円(本体7,000円+税10%)

  • A4判 467頁
  • 2021年5月 発行
  • ISBN978-4-525-18458-2

概要

産業保健業務に欠かせない一冊!

産業医,産業看護職,衛生管理者,労務・人事担当,教育・研究者などが行う産業保健活動に必要な情報を網羅.前版発刊(2017年5月)以降の法制度改正に伴う内容の改訂およびデータ更新を行い,産業保健に関連する施策など最新の情報も盛り込みました.

序文

この度,改訂8版が完成しました.最近ではほぼ4年ごとの改訂になっており,今回も「新鮮さ,簡捷性,実用性,網羅性」を求めた改訂を行いました.産業保健は顧客である事業者や労働者のニーズに合わせたサービス内容の提供を基本としており,社会環境の変化によって顧客のニーズが急速に変化し,多様化している中では,産業保健自体の変化も激しくなり,複雑化しています.そのため,ますます情報の網羅性が求められるとともに,そろそろ一冊の本として分量的に限界が来ており,そのバランスを取ることに苦労した改訂でしたが,故和田 攻先生から総編集者の役割を引き継いで以来,2回目の改訂を無事終えることができました.
この4年間,働き方改革関連法が施行され,労働安全衛生法関連では,産業医の権限や過重労働対策に大きな変化があり,治療と仕事の両立支援が推進されています.また,長年の懸案であった特殊健康診断項目の改正も実現しました.さらに,労働安全衛生マネジメントシステムの国際規格ISO45001が正式に発効し,COVID−19パンデミックによって職場の感染対策も重視されるようになりました.そのほかにも様々な変化があり,可能な限り,本改訂版に盛り込みました.しかし,テレワーク労働者への対応や遠隔産業保健など,次の改訂に持ち越しになったテーマもあります.現在,化学物質管理の今後のあり方が検討されており,おそらく4年後も大きな改訂が必要になるのではないでしょうか.
本改訂版を,変化する産業保健のニーズに積極的に対応し,働く人の健康確保を通じて社会の発展に貢献する産業医,産業看護職,衛生管理者,労務・人事担当者,産業保健分野の教育・研修者など,すべての関係者の皆さんにお役立ていただくことを願っています.
最後に,本書の趣旨を理解いただき章編集や執筆の労をお取りいただいた多くの先生方,編集いただいた南山堂の皆さんに厚く御礼を申し上げます.

2021年4月
森 晃爾

目次

1 産業保健の目的と活動内容
1−1 産業保健の目的
1−2 産業保健の対象となる課題
1−3 産業保健の重点課題の変遷
1−4 産業保健の実践
1−5 産業保健の展開・発展

2 労働衛生管理体制,外部資源
2−1 労働衛生管理体制,産業保健組織,衛生委員会
2−2 衛生管理者,産業医,産業保健スタッフ
2−3 外部資源
2−4 労働衛生サービスの精度管理,第三者評価制度

3 企業の基本
3−1 企業および企業組織,企業に必要な機能
3−2 企業の社会的責任
3−3 経営管理の基本的要素
3−4 経営戦略・マーケティング

4 産業保健に関連する法令
4−1 産業保健の主な法令
4−2 労働安全衛生法
4−3 有機溶剤中毒予防規則などの特別則
4−4 作業環境測定法
4−5 じん肺法
4−6 労働衛生関連の主要指針・通達
4−7 過労死等防止対策推進法
4−8 労働基準法・労働契約法
4−9 労働者災害補償保険法
4−10 業務上疾病の範囲と認定基準
4−11 障害等級
4−12 労働者派遣法
4−13 雇用の分野における男女の均等な機会及び待遇の確保等に関する法律

5 労働衛生活動の基本情報
5−1 労働安全衛生マネジメントシステム
5−2 産業保健の倫理
5−3 職域において倫理的に配慮すべき健康情報とその対処方法
5−4 産業保健活動の評価
5−5 健康経営
5−6 健康投資管理会計
5−7 産業保健に関する統計資料
5−8 産業保健に関する裁判事例

6 産業保健活動に関連する機関
6−1 厚生労働省,都道府県労働局,労働基準監督署
6−2 中央労働災害防止協会
6−3 (独)労働者健康安全機構
6−4 作業環境測定機関・日本作業環境測定協会
6−5 健康診断機関・全国労働衛生団体連合会
6−6 (公財)安全衛生技術試験協会
6−7 (一社)日本労働安全衛生コンサルタント会
6−8 (公財)産業医学振興財団
6−9 (公社)日本医師会 
6−10 (一社)日本職業・災害医学会
6−11 日本産業衛生学会
6−12 産業医科大学

7 総括管理的産業保健活動
7−1 職場巡視
7−2 リスクアセスメント,変更の管理,健康影響調査
7−3 参加型・自主対応型,アクションチェックリスト
7−4 危機管理
7−5 危機発生時の産業保健ニーズ
7−6 事故災害の原因分析

8 作業環境管理
8−1 作業環境管理の基本
8−2 作業環境測定
8−3 管理濃度,許容濃度,生物学的曝露指標
8−4 有害化学物質に対する作業環境管理のための工学的対策
8−5 職場の喫煙対策
8−6 快適な職場環境の形成

9 作業管理
9−1 作業管理の基本
9−2 産業疲労
9−3 夜勤・交代勤務
9−4 労働時間管理
9−5 個人用保護具
9−6 労働災害・職業病(業務上疾病)
9−7 人間工学的健康障害要因曝露量の評価法
9−8 作業管理における改善

10 健康管理
10−1 健康管理の基本
10−2 一般健康診断
10−3 事後措置
10−4 特定健康診査と特定保健指導
10−5 特殊健康診断
10−6 その他の健康診断
10−7 健康管理手帳
10−8 健康保持増進
10−9 治療と仕事の両立支援

11 労働衛生教育
11−1 労働衛生教育・健康教育
11−2 管理監督者教育

12 化学的健康障害要因とその対策
12−1 化学物質と生体障害
12−2 一酸化炭素
12−3 硫化水素
12−4 シアン化物
12−5 二酸化イオウ
12−6 二酸化窒素
12−7 フッ化水素
12−8 酸・アルカリ
12−9 鉛・アルキル鉛
12−10 水銀・アルキル水銀
12−11 マンガン
12−12 クロム
12−13 カドミウム
12−14 ベリリウム
12−15 ヒ素
12−16 バナジウム
12−17 ニッケルおよびニッケル化合物,ニッケルカルボニル
12−18 金属熱
12−19 その他の金属
12−20 有機溶剤
12−21 ベンゼン
12−22 インジウム
12−23 粉じん
12−24 石綿
12−25 ナノ粒子,ナノファイバー
12−26 酸素欠乏
12−27 塩ビモノマー
12−28 ニトログリコール
12−29 アクリルアミド
12−30 芳香族ニトロアミド化合物
12−31 PCB(ポリ塩化ビフェニル類)
12−32 臭化メチル,ヨウ化メチル
12−33 感作性物質
12−34 生殖毒性物質
12−35 発がん性物質
12−36 化学物質の表示制度(ラベル,SDS)
12−37 化学物質の自主管理(化学物質のリスクアセスメント)

13 物理的健康障害要因とその対策
13−1 騒音
13−2 電離放射線
13−3 非電離放射線
13−4 レーザー
13−5 暑熱
13−6 寒冷
13−7 異常気圧
13−8 振動
13−9 電磁場

14 生物的健康障害要因とその対策
14−1 生物因子と感染症
14−2 感染症対策の根拠法令
14−3 事業場における評価法
14−4 インフルエンザ
14−5 麻疹・風疹
14−6 結核
14−7 HIV・エイズ
14−8 レジオネラ症
14−9 新型コロナウイルス感染症対策
14−10 屋外作業者の感染症対策
14−11 海外勤務者の感染症対策
14−12 海外勤務者のワクチン

15 人間工学的健康障害要因とその対策
15−1 重量物の取扱い
15−2 作業動作・姿勢
15−3 繰り返し動作
15−4 作業速度・リズム
15−5 姿勢保持
15−6 一連続作業時間
15−7 情報機器作業
15−8 情報機器作業における労働衛生ガイドライン
15−9 身体不活動

16 心理社会的健康障害要因とその対策
16−1 職場のメンタルヘルス対策—概要・枠組み
16−2 過重労働対策
16−3 労働者のストレス・メンタルヘルスの現況
16−4 労働安全衛生法と「労働者の心の健康の保持増進のための指針」
16−5 ストレスチェック制度
16−6 メンタルヘルス対策の進捗に関するチェックポイント
16−7 ストレス・メンタルヘルスの評価法
16−8 職場環境などの改善
16−9 職場復帰支援
16−10 精神障害の労災認定

17 業種別・作業別の産業保健
17−1 建設業
17−2 鉄鋼業
17−3 造船業
17−4 自動車製造業
17−5 耐火物製造業
17−6 繊維工業
17−7 化学工業
17−8 重電工業
17−9 軽電工業
17−10 電力産業
17−11 農業
17−12 食品業
17−13 印刷・同関連業
17−14 IT産業
17−15 鉄道業
17−16 小売業
17−17 金融業
17−18 大学
17−19 医療機関
17−20 介護・福祉
17−21 人材派遣会社
17−22 官公庁・官公署
17−23 分散事業所
17−24 坑内作業
17−25 溶接作業
17−26 メッキ作業
17−27 半導体等製造工程

18 労働者の特性・就業形態別の産業保健の進め方
18−1 高年齢労働者
18−2 女性労働者
18−3 非正規労働者
18−4 外国人労働者
18−5 障害者雇用