ブックタイトル治療　100巻　4月号

概要

治療　100巻　4月号

468 Vol.100，No.4〈2018.4〉妊婦さんが受診したら以下のうち，誤っているものを1つ選べ．①産前・産後・育児休業は正規雇用の妊婦のみ取得できる．②産前休業は取得しなくてもよい．③非正規雇用の妊婦では産後・育休後も働いている割合は40%以下である．④男性の育児休業取得率は5%未満である．⑤家庭医には，妊婦以外にもアプローチし，よりよい職場との連携を築ける可能性がある．気になる答えは論文の最後で！16はじめに　日々の診療の場にはさまざまな年齢層，職種の方が受診する．本稿では受診した患者に合わせて「働くママ・パパと職場をつなぐ」ことができるよう，社会制度や取り組みについてまとめたい．働くママの現状　わが国の就業者数は，2008年以降減少してきたが，2013年から再び緩やかに増加に転じている．この背景として65歳未満の女性の就業率が上昇していることがある．女性の年齢階級別就業率の変化をみると，1985（昭和60）年と比較して20 ?40代の伸びが大きい．勤務形態の内訳をみてみると「非正規雇用」が55.9% と多い点も特徴である1）．この「非正規雇用」に関して，2018年の国会では「働き方改革」を巡る審議がされており，正規雇用との格差についても話題になっている．また働く女性の24% が流産を経験し，妊娠経過が順調だったと答えたのは34%だったという報告もあり2），働くママを支えるためにも医療と職場との連携が今後より重要になってくるだろう．働くママ・パパをサポートする制度　働く女性の妊娠から育児までと，働く男性の育児をサポートする制度の概略を表1示す．ⅠⅡ職場と家庭医の連携のコツ玉野井徹彦亀田ファミリークリニック館山 家庭医診療科わからなければ本文を読んでみたほうがいいカモ